◀｢コンポジションⅧ｣　１９２３年

　パリのポンピドゥー・センター・国立現代美術館では、８月１０日まで回顧展「カンディンスキー」展が開催されています。抽象絵画の創始者と言われるカンディンスキーですが、抽象絵画の登場は、美術評論家たちにとっては、新たな活躍の場を与えられた感がありますが、どこか怪しげでもあります。

　長年の友人でもあるベルリン国立美術館の東洋館のファイト館長は、日本画家、故東山魁夷の展覧会を企画した人物でもありますが、彼は現代美術の画家たちが、非常に饒舌なことに批判的です。自らの作品を理路整然と説明できるのであれば、その作家は美術という手段を使って何かを表現する必要はないという意見です。

　評論家は、役割上、作家と違い、作家が言葉で説明したり、整理したりできないことを作家に代わって行うことが仕事ですが、現代美術、抽象絵画となると、評論家たちは、やたらと解釈が困難な熟語を多用して批評する傾向があります。

　相当前の話ですが、ユリイカという雑誌に執筆を依頼された友人は、「とにかく、難しく書いてください」と編集者から頼まれたそうです。抽象絵画は絵が難解な上に、評論が難解となれば、誰のための芸術かという話になります。カンディンスキーの絵を１００点も並べた回顧展では、全作品を鑑賞するのに疲れ果てる人もいると思います。

　カンディンスキーが今の時代に活躍していたら、どのような仕事をしたのだろうかと考えることがあります。それは例えば作曲家のワーグナーが現代に生きていたら？という問いとも通じていて、マルチな才能に恵まれた過去の天才が今の時代に生きていれば、何をするのだろうかと思うからです。

カンディンスキーは、抽象絵画の創始者といわれ、画家にして美術理論家であり、舞台美術を手がけ、出版もこなし、音楽にも精通していました。フランスの有名な文化相で作家だったマルローは「美術館は２０世紀のカテドラルだ」と言いましたが、カンディンスキーの仕事は、ルネッサンス以降、失われた総合芸術を再構築する作業にも見えます。

興味深いのは、カンディンスキーがナチスの迫害から逃れ、パリに住んだ晩年に、ピカソのキュビスムを批判していたことです。キュビスムを抽象画の起源として位置づけようとするフランスの美術界に、自分こそが本当の抽象画の創始者であると主張したカンディンスキーの真意は、単に政治的とは言えないでしょう。

パリに移り住んだカンディンスキーは１９４４年、終戦を待たずに、この世を去りました。いずれにしろ、芸術の遠い将来を見据えながら、激動の時代に生きたカンディンスキーは、抽象絵画の先頭を走り続けた画家であり、総合芸術への夢を追い続けた芸術家でした。

　フランスでは、１８４８年にナポレオン３世が元首として議会演説したのを最後に、１８７５年、第３共和制下の憲法で行政権と立法権の分離原則を守るため、大統領の議会演説は禁じられました。それはなんと今日まで続いてきたというわけです。

フランスには、このような古い法律や政令が今も生き残り、影響を与えています。ヨーロッパに長く住んでいると、その歴史の継続性を非常に強く感じます。彼らは自分たちの手で作った法律を、君主や政権が変わっても、慎重に扱ってきたわけです。

翻って日本を見ると、敗戦でアメリカに押しつけられた憲法を、最も反米的な共産党や社民党が、平和憲法といって後生大事に、一字一句変えさせないと抵抗しています。逆に戦前から受け継ぐものは何もないかのようです。つまり、歴史が切断されたままになっています。歴史は良かろうが悪かろうが、人の人生同様、消すことはできないはずなのにです。

革命や大戦があっても、歴史を切断することなく、自分たちの手で国づくりをすることを怠らなかったヨーロッパの国々の方が、正常に感じます。ローマやギリシャの時代に遡るのがあ難しくないほど、生活に歴史が息づいています。とにかく、周りの建物の多くが自分の寿命よりはるかに長く存在しているわけですから。

◀ライプチヒの聖ニコライ教会は、幾度も自由を求める市民の集まる場所とされてきた

　１９８９年７月、ベルリンの壁崩壊の４カ月前に私は取材で東ドイツを訪れていました。そして壁崩壊の引き金となった大規模な市民デモが起きたライプチヒに泊まっていました。西ドイツのハンブルクから列車で入り、国境検問の長さに辟易し、国境を超えた途端に車窓に拡がる半世紀前にタイムスリップしたような古びた街並みに驚かされたことを鮮明に覚えています。

　ライプチヒでは、同市の近くにあるヘンデルの出生地でもあるハレでの演奏に向かう作曲家の團伊玖磨先生と打ち合わせのため、会いました。團先生は盟友でもあるゲバントハウス管弦楽団を率いるライプチヒ在住の高名な指揮者クルト・マズアに会ってきたばかりでした。

　マズアは言ったそうです。「ライプチヒの電話の普及率は１６％で、市民は互いに連絡を取り合えないようになっている。」「その電話も全て盗聴されていて、いつも当局に監視されていて、自由はない」と嘆いていたそうです。それから３カ月後の１０月１日から始まった市民による大規模な民主化要求デモを私はその時、想像することもできませんでした。

　そのマズアが市民の先頭に立ったことが、市民を奮い立たせ、そのデモが引き金となって、東ドイツのトップだったホーネッカー書記長が辞任に追い込まれ、ついには１１月にベルリンの壁は崩壊してしまいました。團先生もマズアが東西ドイツ統一に指導的役割を果たすとは思いも寄らなかったでしょう。

　ただ、ここで重要なことは、当時の東ドイツでは、芸術家や作家などの文化人が市民から尊敬され、影響力が大きかったことです。ライプチヒで活躍したバッハ、ワイマールに住んだリストやゲーテを誇りに思っていました。人々が自由や民主化を求める時に、その国の文化度は大きな役割を担うという話です。

　余談ですが、團先生から聞いた話ですが、天安門事件から数年後、日中文化交流協会の会長だった作家の井上靖氏から頼まれた理事の團先生が、中国を訪問し、政府高官と会ったそうです。團先生は「東ドイツやロシアでは、共産革命の後も世界的芸術家を生み続けたが、中国には誰もいない」と大胆にも指摘したそうです。当局の人は真っ赤になって怒ったそうですが、反論できなかったそうです。

　「せっかく、ヨーロッパに来たのだから、こちらの料理を楽しんだ方がいいんじゃない。そばやラーメンは日本でいつでも食べられるでしょ」と言うと、「やっぱり慣れている物がいいです」という答えが返ってきます。総じて女性よりも男性の方が日本食にこだわる傾向があります。

　２０年くらい前、日本の某新聞社の編集員の人に、「最近の若い記者は、ニューヨークやロンドンに人事だと聞くと行きたがらなくて困る」という話を聞いたことがあります。その傾向は、ますます、強まっているようで、海外赴任が決まった社員がノイローゼになるケースもあると言います。

　日本が豊かになりすぎて、海外に対する興味や憧れがなくなったという説明もありますが、どこか精神の弱体化も感じます。異文化に非常に弱く、「だって外人の中にいると空気が読めないから、どうしていいか分からない」という話しも聞きます。

　簡単に言えば、日本人の最大の弱点である個が確立していないことや、自分自身のアイデンティティがはっきりしていないことが、原因と考えられます。空気を読み、周りに合わせ、波風立てずに活きていくという人生観は、異文化の中では通用しません。

　均質文化の中に閉じ籠もり、人との接触も極力避け、バーチャルな世界に生きる若者は、自分に自信がなく、いつも不安を抱えているような状態に見えます。グローバル化と逆方向に進んでいるのが日本の若者のように見え、世界に貢献するどころではないようにも見えます。

　でも、もし、そういう彼らが、まったく異なった次元で人に接したら、彼らの心も大きく変わる可能性があります。例えば、海外ボランティアで、近代化されていない素朴な途上国の人々に触れて、自分が人の役に立つ人間であることを再発見し、自身の価値を見出す場合もあります。今、日本の若者にはそういう価値を感じる活動経験が必要なのでしょう。

企業のグローバル化は多くの場合、日本の国内市場の手詰まりが理由になることが多いわけですが、海外進出はリスクが高く、よほど考え抜かれた戦略とリスクマネジメントができなければ成功しません。特にビジネスの海外への拡大は、会社ぐるみの取り組みが必要で、送り込む人材だけの安易な教育をしていても、うまくいきません。

私が研修をしたことのある某英国企業は、若い優秀な社員を3年ベース海外駐在、1年本社、また3年海外駐在を繰り返すことで、グローバル・ビジネスの戦力にしていこうとしています。特に彼らの場合は欧米だけでなく、アジアや中東、アフリカでの経験を重視しています。

日本も、この30年、海外でのビジネスのノウハウを蓄積してきましたが、個より組織を重視する日本では、個の教育は重視されず、「わが社の商売の仕方」を身に付けさせることが重視されてきました。そのため、大企業でも人材育成は、有名研修会社や高名な講師が作る仕出し弁当的な研修でお茶を濁してきた感があります。

企業のグローバル化にとって、最も重要なことは戦略ですが、それは当然、人材教育にも反映されるべきもので、仕出し弁当で済ませるべきものでありません。人材開発に携わる人間は、会社の掲げる戦略と実際にそれに関わる人材のギャップを正確に把握し、それを埋めるための努力をすべきでしょう。

ＨＰＴ（ヒューマン・パフォーマンス・テクノロジー）という言葉がありますが、権威ある大学の教授などの学習型研修の投資効果が、平均３０％というプアーな現実の反省から生み出された考え方です。日本では、それを学習型から、ひたすら役に立つ技術を学ぶことにシフトすることと理解しているようですが、これも間違いです。

グローバル・プレーヤーを育成するための人づくりは、人間そのもののレベルアップを意味しています。単に語学力や、異文化でも、めげずに仕事をこなす人間育成だけでは、パフォーマンスには繋がりません。海外では、個の能力がビジネスのパフォーマンスアップの要です。多くの経営者がそれに気付いていますが、具体的方策は未だ開拓の部分も多いと思います。

このままでは、次の選挙で必ず保守党に政権を奪われるという危機感は、日本の自民党とよく似ています。欧州議会選挙の結果も大きな影響を与えそうですが、ブラウン首相の辞任を求める労働党議員の声が高まる中、労働党党首選を実現するために閣僚の一人、パーネル雇用・年金相が、自ら辞任を表明しました。

日本でも、与党自民党内に麻生首相の辞任を求める声はあり、実際に総選挙の前に党首選をすべきと主張する動きもあるようですが、閣僚など影響力のある議員ではありません。パーネル氏は、英タイムズ紙などの主要日刊紙に寄稿し、「労働党を心から愛しているから」と断りながら、「ブラウン首相の続投は、次期選挙での野党の勝利を高めるだけだ」述べ、職を辞するよう要求しています。

経費乱用問題では、夫のアダルト映画代までも経費計上していたスミス内相、住宅の売却益への税金を免れていたブリアーズ地域・地方政府担当相、さらに閣外相２人が辞任しており、ブラウン政権は大揺れ状態。欧州議会選・地方選の結果が判明し次第、内閣改造を行うとしていますが、閣僚の一人が捨て身で首相の辞任を求めた波紋は、相当に大きそうです。

日本の場合は、赤坂の料亭など裏でコソコソ密談して、首相下ろし後方からを画策する動きはあっても、公然と危機感を訴え、身を処して党のために行動を取る政治家はいないのかもしれません。自民党は限りなく、落日に向かっているようですが、そろそろ政界再編を実行する時期ではと思うのですが。

数年前、英BBCにイタリアの政府高官の妻になっている英国人女性が登場し、イタリアのモラルは他の欧州諸国とも、相当異なっていることを語っていました。私の友人のイタリア人のエミリオも、ベルルスコーニのファンです。彼にスキャンダルが持ち上がる度に、エミリオは解説してくれます。

たとえば、長年高い支持率を保つベルルスコーニ氏は、不正会計処理でかつて被告席に座ったこともあり、5年前には、「税率が（高額所得者に適用の）50％以上なら、人々は『脱税しても道徳的に認められる』と考えるものだが、これが33％だと、支払い義務を感じる」と、脱税を容認するような爆弾発言をしたこともあります。

友人のエミリオは「イタリア人は、うまく脱税して金持ちになった人間を『うまくやった。偉い奴』と評価するのさ」と解説します。ちょうど、スピード違反や飲酒で数十台に1台の確率で捕まる人間を「運が悪い」という感覚で、法を捉えているのでしょう。法より人間が先という考えです。

そういえば、約20年前、日本で消費税が導入された頃、東京大学経済学部の貝塚啓明教授（当時）から、「間接税は、イタリアのような国民が税金を払いたくない国で発達したものだ」という話を直接聞いたことがあります。あまりに歴史の長いイタリアでは、そのモラルも熟しきって理解不能になっているのかもしれません。

北海道・洞爺湖サミットの時、首脳の写真撮影の後に、建物の窓越しに女子高生が手を振る姿に答えてベルルスコーニが笑顔で手を振りながら、サルコジ大統領の腕を引っ張り、一緒に手を振るよう薦める場面がテレビに映りました。離婚再婚を繰り返すサルコジ氏ですが、さすがにベルルスコーニの不純な動機を感じて、逃げて行った姿が忘れられません。

私は、アフリカで人道支援活動を行う日本人を過去、何人もパリでお世話させてもらいましたが、彼らも、アフリカでの経験から、活動を共にした韓国人たちの不思議な言動を指摘しています。私自身も何度も同様な現象を目撃しました。

韓国の歴代大統領が、自分の親族に利権を集中させ、逮捕されたり、有罪判決を受けたりし続けていることについて、多くの専門家が、韓民族の血族主義、家族や一族を異常なまでに溺愛する傾向があることを指摘しています。ですが、私にはそれだけでなく、後任者が前任者を貶めることで、自分を偉大に見せるという慣習があることも大きく影響しているように映ります。

欧州でもサムスンとかの韓国企業で人事があり、新しく韓国から赴任した韓国人幹部は、必ず、前任者の悪口を言うというのは有名な話です。アフリカのボランティア活動の韓国人リーダーにも、何人もいたそうです。それも前任者がいかに駄目な人間だったかということを徹底して主張するそうです。

今回も、韓国の李明博現大統領が、前大統領の収賄事件を執拗に追求させたことが、盧武鉉前大統領を自殺に追い込んだとして、批判されていますが、韓国社会では、よくあることのように思えます。無論、自殺した前大統領も、反米、反日、親北に加え、収賄罪となると、まったく同情の余地はありません。

ただ、前任者を悪く言わなければ、自分が評価されないと考える人間は、日本や欧米先進国では評価されません。どこの国にも、いいものと悪いものとがありますが、韓国の悪しき伝統のように見えます。

前任者が、どんなひどい人間だったとしても、表向きは評価しながら、黙々と自分の実績を築いていくほうが人格者と言えるでしょう。無論、たとえば、フランスでもサルコジ現大統領がシラク前大統領の不正追求を影で指示しているなどの噂もありますが、事実として発覚すれば、サルコジ大統領の政治生命も危うくなるでしょう。